NOBI-TAR PODCAST、今回は著作権のお話。ここのところ再度遡上に上ってきたデジタルプレーヤーへの著作権の使用料にあたる「私的録音保証金」をかけるかどうかという、いわゆる「iPod税」に関して、二人が語ります。単純に「音楽ってなんだ？」という問いかけが、浮かび上げる現代の音楽文化とビジネスとの関係とは？

　文化庁の私的録音録画小委員会で示された議論の中で、デジタル音楽プレーヤーやHDDレコーダーなどの機器に対しても、「私的録音録画補償金制度」を適用すべきだ、という考え方が出てきた。いわゆる「iPod課金」の議論が再燃した格好になる。

　ちなみにこれまでは、MDやCD-Rといったメディアに対して課金されていたもの（※カセットテープにはかけられていません）で、コンテンツのデジタル化、パッケージ販売からデータ販売へと移行するなかで、iPodやHDDレコーダーなどのデジタル記録・再生装置にも課金すべき、と言う議論になってきたわけだ。

　ユーザー負担以上に増えるメーカーの負担、そして二重取りになってしまうのではないか、という懸念もあり、これらは「以前のコンテンツ流通やビジネスの前提を引きずったままここまで来ている」と林さんは指摘する。音楽ビジネスそのものがiPodやiTunes Storeに乗り切れてない現状があるように思われるのだ。

　音楽大学のジャズを学ぶ学生に講義をする機会があった僕は「ITやデジタルの音楽に対してアレルギーを感じている一方で、CDを買ってiPodで聞くライフスタイルは定着している」現状を紹介しています。その上で「音楽のプレーヤーである彼らがテクノロジをポジティブに生かして行くことで、アーティスト側のこれらの問題に対する答えが出るのではないか」と考えている。

　電子流通のお陰で少額課金が可能になったり、日本のみならず世界を相手にすることが出来るようになる点も、1つの効果。「いかにしてアーティストとしての存在感を示して、一人でも多くの人たちに自分の音楽を聴いてもらいたい、そしてライブパフォーマンスに来てもらえるようにするべき」とは林さんの言葉だ。

　音楽の明るい未来をテクノロジで切り開くことは、果たしてどうすれば出来るのだろうか？

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